阪急阪神ホールディングスグループは、「安心・快適、そして夢・感動をお届けすることで、お客様の喜びを実現し、社会に貢献します」というグループ経営理念を掲げ、都市交通、不動産、エンタテインメント、情報・通信、旅行、国際輸送の6つのコア事業を展開しています。

2022年5月に発表した「長期ビジョン－2040年に向けて－」は、持続可能な社会の実現に貢献し、地域（関西）とともに成長する企業グループとなることを目指し、大阪新阪急ホテル・阪急ターミナルビルの建替や阪急三番街などのリニューアルを核とした大規模プロジェクト「芝田１丁目計画」や、都市再生緊急整備地域に指定された新大阪エリアと大阪梅田地区のネットワークを強化する新線計画「なにわ筋連絡線・新大阪連絡線」等、今後推進していく大規模プロジェクトの利益貢献が期待できる2035～2040年頃を見据えて策定いたしました。

この長期ビジョンの実現に向けた具体的な実行計画として、同時に発表した中期経営計画は、2025年度までを計画期間とし、「コロナ前の成長軌道への回帰」と「長期ビジョンの実現に向けた足固め」の２つに取り組むこととしております。本計画に基づき、2023年度は、既存事業において、収支構造の強靭化に向けた取組等の成果を活かしながら着実に利益を回復させていきます。その上で、計画の目標年度である2025年度に向けて、海外における不動産事業の展開やエンタテインメント事業における配信サービスの拡充といった、ここ数年で新たに着手・推進した取組により、一層の成長を図ります。また、新型コロナウイルスの収束に目途が立ったことを踏まえ、2025年度やそれ以降を見据えて前向きな成長投資を拡大していくほか、阪急阪神DXプロジェクト等を着実に進めてまいります。

さらに、当社グループでは、持続的成長を目指していくためのベースとして策定した「サステナビリティ宣言」に基づき、事業を通じて社会課題の解決に努め、持続可能な企業価値の向上を目指します。

今後も、グループ一丸となり、さまざまなステークホルダーの期待に応えられるよう最善を尽くしてまいりますので、これからも一層のご愛顧とともにご協力を賜りますよう、よろしくお願い申し上げます。

代表取締役会長 グループCEO
角　和夫
代表取締役社長
嶋田　泰夫