
2019年入社/阪急阪神ビルマネジメント(株) オフィス営業部
文化構想学部 卒業
蔵本 詠美(Kuramoto Emi)
これまでの経歴
- 阪急阪神ビルマネジメント(株) オフィス営業部取材当時
- 1年目は梅田阪急ビルオフィスタワーを、2年目の現在は新大阪阪急ビル等計6物件を担当。これらビルの賃貸営業、および阪急阪神のオフィスビルの販促活動(ワーカーズサービス)などの業務に従事する。
現在の仕事
「賃貸営業」では、担当ビルの運営管理をはじめとする営業活動を行い、空室が出た際のテナント誘致や新規入居までの契約・工事手続き、既存テナントに対する契約条件交渉や日々のトラブル対応を担当。阪急阪神のオフィスの安定的な満室稼働を目指して業務に取り組んでいます。また、“選ばれ続けるビル”であるために取り組んでいる「ワーカーズサービス」では阪急阪神のオフィスに入居いただいているテナントのワーカーさんに対するソフト面での付加価値を提供しています。具体的にはワーカー限定の優待特典やイベント、セミナー開催などの企画運営を担当。「阪急阪神のオフィスのブランディング」では、当社オフィスにまだ入居されていない企業を対象に魅力を感じてもらえる施策を立案しています。
仕事のやりがい
もともと不動産にかかわる仕事がしたいと考えており、「ここまで事業領域が広い会社はない」と当社を志望しました。特にオフィス営業部は若手のうちから挑戦させてもらえる環境なので、配属当初から様々なことを経験させていただきました。例えば「ワーカーズサービス」では各業界の最前線で活躍するビジネスパーソンをゲストにお迎えする朝活トークイベントなど、複数のイベントの主担当をしており、それぞれのイベントの内容や時期、MCやゲストの選定などあらゆることを自分から提案させていただいています。裁量が大きい分責任は重いですが、自分が一から手掛けたイベントが成功した時は非常にやりがいを感じます。


未来に向けて挑戦したい事
「阪急阪神のオフィス」のブランディングに挑戦したいと思っています。“選ばれ続けるビル”になるための手厚い付加価値サービスはすでに提供していますが、まだ選んでいただいていない企業に対して“新たに選んでいただけるビル”になるための施策はまだまだ不十分だと感じます。そのため自ら声を上げ、今年度から先輩方とともに「阪急阪神のオフィス」のブランディング検討チームを立ち上げました。今後コロナの影響で在宅勤務が進み、以前にも増してオフィスの存在意義が問われる時代が到来します。その中でオフィスの価値とは何か、阪急阪神のオフィスに入るメリットは何かということを外部に発信していくことが今の私の目標であり、挑戦していることです。

学生へのメッセージ
就職活動は働く上で、ひいては人生において非常に重要な機会です。仕事をしていると目の前の課題などに気を取られ、何のために働いているかを忘れてしまうことがあります。そんな時、人生において何がしたくて、何のためにこの会社に入ったのかを思い出させてくれるのが面接で話した志望理由です。就職活動中は内定をもらうことが目的となってしまい、受かるための言葉を用意してしまう時もありますが、一度、俯瞰して自分の人生を考えてみてください。「自分が人生においてしたいことはこれだから、この会社でこんな仕事がしたい」といったロジックを作ることができれば、働く上でも納得でき、面接でも言葉に説得力が生まれると思います。就職活動という時間を内定という短期的な目標のためではなく、人生という大きな目標について考える時間にしてもらえたらと思います。

1日のスケジュール
9:00 | 出社、メールチェック |
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10:00 | ワーカーズサービス会議 |
11:00 | テナント往訪 |
12:00 | テナントワーカーさんとの昼食 |
13:00 | ブランディング施策検討資料作成 |
15:00 | 契約書作成 |
16:30 | テナント工事打合せ |
18:30 | 退社 |

私のマストアイテム
営業という職業柄、また複数チームを兼務しているため席を外すことが多く、【社用携帯】は必要不可欠。連絡は基本的に固定電話ではなく社用携帯でしています。最近では社用携帯からも会社のサーバーにアクセスできるようになったので、移動時間中にメールチェックをするなど電話機能以外でも活用中。また、社内外を問わずオンライン会議も増えたため、社用PCやタブレットなども必須アイテムになりつつあります。

プライベート
入社1年目に「正大塾※」で同期と暮らしていた時は、プライベートのほとんどを同期と過ごし、旅行はもちろんドライブなどいろいろなところに遊びに行きました。写真は緑地公園でBBQをした時の様子です。最近は社内だけでなく社外の方との交流も充実しております。
※新入社員が入社から1年間、共同生活を行う研修施設
※社員の所属や掲載内容は、2020年取材時のものです。