阪急阪神ホールディングスってどんな会社?

阪急阪神ホールディングスグループは、創業以来100年以上にわたり、
祖業である鉄道事業の発展とともに、市場の開拓と事業フィールドの拡大を進めてきました。

現在では、関西圏560万人の沿線住民と年間8億人の鉄道利用者のみなさまに支えられ、
都市交通・不動産・エンタテインメントを軸に、営業収益1兆円を超える企業グループです。

みなさまの生活に寄り添う当社グループの事業領域

阪急阪神ホールディングスグループは、地域のお客様に日常的にご利用いただく「都市交通事業」をベースに、マンション分譲や商業施設の開発・運営を手掛ける「不動産事業」や阪神タイガース・宝塚歌劇といった生活を彩る「エンタテインメント事業」に加えて、 「情報・通信事業」「旅行事業」「国際輸送事業」といった、多彩な事業を展開しています。

当社グループが展開する各事業のサービス・施設・ブランドの一部をご紹介します。

阪急電車・阪神電車の画像

都市交通

阪急電鉄・阪神電車

都市開発の画像

不動産

阪急西宮ガーデンズ
阪急阪神の住まい〈ジオ〉
阪急阪神第一ホテルグループ

・阪神甲子園球場 宝塚歌劇の画像

エンタテインメント

阪神タイガース・阪神甲子園球場
宝塚歌劇、梅田芸術劇場
六甲山


ミマモルメの画像

情報・通信

ベイ・コミュニケーションズ
アイテック阪急阪神
ミマモルメ・プログラボ

海外の画像

旅行

阪急交通社
(トラピックス・クリスタルハート)

飛行機の画像

国際輸送

航空フォワーディング



グループの規模と実績

営業収益1兆円企業への成長、年間8億人の鉄道輸送人員、沿線の560万人の生活を支える事業基盤。
安定性と成長性を兼ね備えた当社グループの企業価値を、5つの重要指標でご覧ください。

営業収益の画像

従業員数の画像

鉄道利用者数の画像

沿線人口の画像 阪急・阪神沿線の定義はこちら

「強み」を源泉に構築したポートフォリオ

ポートフォリオ円グラフ

当社グループは、沿線開発で培った「まちづくり」の知見やブランド力を強みに、6つの事業領域にわたる多角的なポートフォリオを構築しています。

2024年度の事業利益ベースでは、 「都市交通」 「不動産」「エンタテインメント」の3事業が全体の約88%を占めています。これらは、長年にわたり沿線の魅力を高めてきたまちづくりの実績(強み①)、大阪梅田エリアを中心とする確かな不動産プレゼンス(強み②)、そして阪神タイガース・宝塚歌劇という唯一無二のコンテンツ力(強み③)によって支えられています。

さらに、情報・通信、旅行、国際輸送の各事業がこの基盤を補完することで、グループ全体として環境変化に強い、バランスの取れた収益構造を実現しています。


強み①

沿線の魅力を高めてきたまちづくりの成果

創業当初から沿線各所でのまちづくりを続けてきた当社グループの沿線人口は、少子高齢化が進む中でも堅調に推移してきました。また、「住んでみたい街アンケート(関西圏)」でも、上位20位のうち16の街に当社グループの沿線が選ばれるなど、高い評価をいただいています。


強み②

大阪梅田エリアにおける確かなプレゼンス

当社グループは、大阪梅田エリアにおいて、多数のビル・施設を保有しており、その総賃貸可能面積は約102万㎡に及びます。これからも大規模プロジェクトをはじめ、まちの魅力を高める活動を推進し、確かなプレゼンスを発揮し続けます。

大阪梅田エリア地図の画像

当社グループの主要賃貸施設
「大阪梅田ツインタワーズ・ノース/サウス」の概要及び賃貸可能面積

概要 竣工時期
大阪梅田ツインタワーズ・ノース
(阪急百貨店・オフィス)
地下2階
地上41階建
213千㎡ 2012年11月
大阪梅田ツインタワーズ・サウス
(阪急百貨店・オフィス)
地下3階
地上38階建
193千㎡ 2022年2月

大阪梅田エリア周辺での開発動向(左地図参照)

① (仮称)東阪急ビル建替計画
② 曽根崎2丁目計画



強み③

沿線から世界へ誇る「二大コンテンツ」

エンタテインメント事業で展開する「阪神タイガース」と「宝塚歌劇」は、幅広いファンに支持され、長年の歴史を通じて人々に夢・感動をお届けしています。




未来への投資 ~2030年に向けた成長戦略~

長期経営構想のもと、すでに大型プロジェクトが動き出しています。 大阪梅田エリアを中心とした沿線開発で培ったまちづくりのノウハウを海外にも展開し、新たな成長基盤を構築しています。明確なロードマップに基づく成長戦略が、企業価値の持続的向上を実現します。

成長戦略ロードマップ

不動産開発や海外不動産の事業展開について、詳しくはこちらをご覧ください(阪急阪神不動産ホームページへ移動します)。



長期的な経営方針

上記の3つの強みなどを踏まえて、2025年3月に「長期経営構想」を発表しました。

今後の長期的な経営方針については、ぜひ長期経営構想をご覧ください。

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